バッテリー劣化で処理スピードがダウンする
2017年末に注目されたiPhoneのバッテリー劣化問題に関して、罰金という判断が下り、支払いが命じられました。2017年大問題になったのが、iOS 11.2以降で利用者に説明をせず「バッテリー劣化による不測のシャットダウン防止」の為に処理能力を低下させていたというものです。
問題発覚後、Appleは公式に謝罪を行い、「対象の端末へのバッテリー交換費用を3,200円に値下げする」ことをアナウンスしました。
問題となっていたシャットダウンは、バッテリーが古くなってスペックが低下していたり、端末が低温状態の時や電池の残量が非常に少なくなっている状態等で発生していたようです。上記の状態を避ける為、あえてCPU性能を下げていたとのことです。
この問題について、様々な地域で訴訟が起こされる状況にまで発展していたのですが、ロイターによるとイタリアの独占禁止当局は「ソフトのアップデートによりスマートフォンのパフォーマンスを故意に低下させていた」として罰金を科すと発表しました。
罰金額は、パフォーマンス低下について500万ユーロ(約6億4千万円）、そして、電池交換などに関する正しい情報を提供をしなかったとして、追加で500万ユーロ(約6億4千万円）、計1,000万ユーロ（約12億8千万円）もの金額となるそうです。
公表せずにパフォーマンス低下させた理由とは？
バッテリーの劣化によるパフォーマンス低下は、「旧型の端末を故意にスペック低下させることで、新型のiPhoneを買い換えさせるためではないか？」等非難を浴びる結果となりましたが、Appleはあくまで製品の安定感に重点をおいたものと説明していました。
ただ、アップデートの名目として「古いバッテリーと判断した場合、処理速度及びスペックを低下させるよう修正をしました」と表記したところで、利用者がインストールしない可能性も大いに考えられます。
また、この問題について罰金を科せられた企業はAppleのみでなく、驚く事にサムスンにも同様の指摘が行われ、Appleと同額の500万ユーロ(約6億4千万円）の罰金が科せられるとのことです。
まとめ
様々な混乱を引き起こしたバッテリー劣化問題と処理速度低下の関係ですが、Appleが利用者のことを考えて行われた修正という点は評価すべき箇所と言えそうです。